スイッチ2、累計2368万台でゲームキューブ超え：ハードは失速もソフトが牽引し任天堂は最高益

任天堂の最新の四半期決算で、Nintendo Switch 2が大きな節目を迎えたことが明らかになった。2026年4月から6月にかけての実績を含め、スイッチ2の累計販売台数は2368万台に到達し、任天堂の歴代据え置き機であるゲームキューブの生涯販売台数、およそ2174万台を早くも上回ったのである。

一方で、四半期単体のハードウェア販売にはブレーキがかかった。4月から6月のスイッチ2のハード販売は382万台にとどまり、前年同期と比べて34.4パーセントの減少となった。これは2025年の発売直後に販売が集中した反動に加え、日本で実施された値上げの影響が背景にあると見られている。

ただし、直前の四半期との比較では回復の兆しも見える。前の四半期の249万台から今回の382万台へと、季節的な要因もあって五割ほど増加しており、発売二年目としては決して低調とは言えない水準を保っている。累計で2000万台を超える普及台数は、今後のソフト展開を支える強固な土台となる。

ソフトが支える好調

ハードの数字以上に存在感を放ったのがソフトウェアだ。スイッチ2向けソフトの販売本数は四半期で946万本に達し、前年同期比で9.2パーセント増加した。普及が進む本体に合わせてソフトの購入も伸びており、ハードとソフトが噛み合う任天堂らしいビジネスモデルが機能していることをうかがわせる。

旧来のスイッチ向けソフトも依然として力強い。従来機向けのソフト販売は3381万本に上り、前年同期比で38.6パーセントもの大幅な伸びを記録した。なかでも『トモダチコレクション ワクワク生活』は794万本を売り上げ、シリーズの根強い人気と幅広い層への訴求力をあらためて示す結果となった。

記録的な利益

こうした販売動向は、最終的な利益にも大きく反映された。ゲーム専用機のハードウェア事業の売上高は13.1パーセント減少したものの、営業利益は約1425億円と、前年同期のおよそ2.5倍にまで膨らんだ。ハードの数量が落ちても、収益性の高いソフトが全体を力強く牽引した格好である。

利益の押し上げには、一時的な要因も寄与している。アメリカのいわゆるIEEPA関税に関連して、約3億ドル規模の還付があったことも今回の増益に貢献した。恒常的な収益力とは切り分けて見る必要はあるものの、任天堂が高い利益水準を維持していること自体は揺るがない事実だと言える。

日本市場での圧倒的な強さ

国内市場に目を向けると、スイッチ2の強さはさらに際立つ。調査会社VGChartzの推計によれば、2026年の1月から7月までの日本国内のハード販売台数は、スイッチ2が220万台に達し、前年同期から29.7パーセント増加した。据え置きと携帯を兼ねる独自の路線が、日本の遊び方に深く根付いていることを示している。

対照的に、競合各社は苦戦を強いられている。同じ期間にプレイステーション5ファミリーは34万台にとどまり、前年から29.7パーセント減少した。エックスボックス・シリーズはわずか2万台、旧スイッチも50万台へと41.8パーセント落ち込んでおり、日本市場ではスイッチ2への集中が一段と鮮明になっている。

今後の焦点

投資家や利用者が気にする値上げについては、当面は落ち着くとの見方が出ている。ある分析では、少なくとも足元では追加の値上げを進めなくても利益を確保できているため、2027年3月期のうちにスイッチ2が再び値上げされる可能性は低いとみられている。価格の安定は、普及をさらに後押しする要因となりうる。

今後の焦点は、失速したハード販売にどう再び火をつけるかにある。強固なソフト基盤と2000万台を超える普及台数を背景に、年末商戦に向けた新作の投入が鍵を握る。発売二年目を迎えたスイッチ2が、初代スイッチのように長く売れ続ける存在になれるのか、その真価が問われる局面に入りつつある。